日本教育史学会

日本教育史学会は1941年から毎月の例会を開始し、石川謙賞の授与と日本教育史学会紀要の刊行を行う、日本の教育の歴史についての学会です。

日本教育史学会事務局

〒112-8681
東京都文京区目白台2-8-1日本女子大学

人間社会学部現代社会学科上田誠二研究室気付
TEL 03-5981-7531
【半角文字】ahsej@
ahsej.com

例会

日本教育史学会例会の開催

 日本教育史学会の例会は、会報やこのウェブページでお知らせする会場で、8月を除く毎月第4土曜日午後3時に開催されています。一人の報告者が、報告と討議をあわせて合計2時間の持ち時間で行います。通常の学会発表と異なり、充実した時間をつかた研究発表と討議が可能です。
 過去の日本教育史学会の例会記録は、『紀要』掲載の記録や記録のページをご覧ください。

例会の研究発表のご案内

 例会で研究発表を希望する会員は、日本教育史学会事務局にご相談ください。
 例会の研究発表者は、事前に事務局に「発表題目」とそれぞれ800-1000文字程度の「プログラム・ノート」(今回の発表内容の紹介)、800文字以内「発表者のプロフィール」(著書・論文や略歴などの紹介文の原稿)を提出してください。
 提出された発表題目やプログラムノートは、この日本教育史学会ウェブページで公開されます。このページに随時掲載しますので、ご参照ください。会員に送付する会報には発表者のプロフィールも含めた全文を掲載します。
受付 ahsej@ahsej.com【実際の送信はすべて半角英数字にしてください】


会場のご案内(例会開催場所)

 例会会場は、会報やこのウェブページに掲載します。永らく謙堂文庫を石川家のご厚意で使用しておりましたが、現在では立教大学などの大学会議室を借用しております。会場はその都度異なりますので、ご注意ください。
*2021(令和3)年2月からはオンラインでの開催をしております。

例会表示回数の変更
 2016(平成28)年4月より『日本教育史学紀要』第687頁(下記)に掲載のとおり、例会の回数表示を変更いたします。
「二〇一一年度以降の例会回数について、会報の号数と例会の通し回数が一致しない年がある(例会が実質開催されなかった月の存在等による)ことが判明しました。今巻より、例会の通し回数を優先させ、二〇一一年度からの例会回数を以下のように訂正いたします。二〇一一年度(第五四七回~第五五七回)、二〇一二年度(第五五八回~第五六八回)二〇一三年度(第五六九回~第五七九回)。」

活動報告

2015年3月28日(土) 第598回例会:前田一男氏【プログラム・ノート】

日時:2015月3月28日(土曜日)午後4時から6時

会場:謙 堂 文 庫  「池袋駅」「目白駅」下車 徒歩約7分

〒171-0021 東京都豊島区西池袋2-21-15

プログラム:学生文化としての「東京六大学野球」への研究視角-「野球統制令」(1932年)の周辺を中心に-

前田 一男 氏(立教大学野球部長)

【プログラム・ノート】

東京六大学野球連盟は、早稲田・慶應義塾・明治・法政・立教・東京の6つの大学で構成される野球リーグで、1925年9月20日の明大対立大第1回戦が連盟創設初試合として始まった。その歴史は今年でちょうど90年に及び、日本で最も伝統ある連盟であり、リーグ戦である。その起源は、1903年に行われた第1回の早慶戦の対抗戦に始まる。それ以降の野球人気の普及は、東京六大学野球とともに進行したといっても過言ではなく、野球は高等教育の学生文化の一つとして定着していくことになった。

しかし、異常なまでの野球人気と満州事変以後の思想対策の流れのなかで、1932年には「野球統制令」が発布され、文部省が学生野球に介入するようになる。自治組織のなかった学生野球界は文部省の意向を受け入れざるを得ず、さらに1943年には第二世界大戦の影響により試合禁止を命ぜられ、東京六大学野球連盟も解散させられることになった。

本報告では、野球というスポーツの日本の高等教育への導入過程での諸問題、また戦前における東京六大学連盟の成立、隆盛、解散を通じて、どのような研究視角が成り立つのかを、学生文化の文脈から仮説的に問題提起しようとするものである。特に今回は、転機となった「野球統制令」の周辺に焦点をあてて考察する。

〔前田一男氏 記〕

2015年2月28日(土) 第597回例会:塚原健太氏【プログラム・ノート】

日時:2015月2月28日(土曜日)午後3時から5時

会場:謙 堂 文 庫  「池袋駅」「目白駅」下車 徒歩約7分

〒171-0021 東京都豊島区西池袋2-21-15

プログラム:大正新教育期の唱歌専科訓導によるカリキュラム開発

塚原 健太 氏(日本学術振興会特別研究員DC)

【プログラム・ノート】

報告者は、大正新教育期において先駆的な取り組みを行った唱歌専科訓導の事例研究を進めていることを通して、当時の唱歌専科訓導のカリキュラム開発の実態と、それを支える要因を明らかにすることを博士論文の研究課題としている。

大正新教育期の唱歌科を対象とした先行研究では、訓導による指導方法の開発実態とその特質を解明することが主であった。そのため大正新教育期の唱歌科は、大正新教育や芸術教育運動などの児童中心主義の影響を受けながら、教科主義の特質を有せざるを得なかったことが指摘されてきた。しかし、こうした指導法レベルでの特質は、必ずしも訓導の意図とは一致しておらず、訓導がどのような意図を持って実践を展開したのかを解明することが必要である。そこで新教育思想の受容・解釈から授業での実践に至るまでのすべての過程を明らかにすることができるカリキュラムの視点に基づき、実証的な研究を進めている。本報告では、博士論文の全体的な枠組みを報告するとともに、いくつかの訓導を事例として取り上げることで、大正新教育期の唱歌専科訓導によるカリキュラム開発の実態と特質について言及したい。

〔塚原健太氏 記〕

2015年1月24日(土) 第596回例会:古仲素子氏【プログラム・ノート】

日時:2015月1月24日(土曜日)午後3時から5時

会場:謙 堂 文 庫  「池袋駅」「目白駅」下車 徒歩約7分

〒171-0021 東京都豊島区西池袋2-21-15

プログラム:1930年代の中学校における音楽部の活動-兵庫県立第一神戸中学校の喇叭の導入に着目して-

古仲 素子 氏(日本学術振興会特別研究員)

【プログラム・ノート】

報告者はこれまで、戦前の教科外における生徒たちの音楽経験を明らかにするため、旧制中等諸学校における音楽活動について検討を行ってきた。中学校においては、1925年に出された「陸軍現役将校配属令」により、陸軍現役将校が学校教練の指導を行うことが定められたことや、1927年に陸軍軍楽隊隊長の大沼哲が「喇叭鼓隊」という新しい楽器編成を考案したことなどにより、1930年頃から各学校に喇叭が本格的に導入されるようになる。この時期における喇叭の導入とそれによる音楽活動の新たな展開は、国家と音楽との関連、また、現代の学校吹奏楽の隆盛に鑑みても、学校における音楽活動の考察を行う上で重要なテーマである。

本報告では、先に述べた陸軍現役将校配属令により配属された将校の提言によって、1927年に喇叭が導入された兵庫県立第一神戸中学校の音楽部の事例を取り上げる。神戸一中の『校友會誌』に掲載された生徒たちの文章をもとにしながら、同校の音楽部の活動の様子について詳らかにすることを目指す。

〔古仲素子氏 記〕

2014年12月27日(土) 第595回例会:齋藤慶子氏【プログラム・ノート】

日時:2014月12月27日(土曜日)午後3時から5時

会場:謙 堂 文 庫  「池袋駅」「目白駅」下車 徒歩約7分

〒171-0021 東京都豊島区西池袋2-21-15

プログラム:「女教員」と「母性」―1910年代~40年代における<職業と家庭の両立>問題―

齋藤 慶子 氏(川村学園女子大学)

【プログラム・ノート】

発表者は、これまで、現在の「育児時短」につながる「部分勤務制」をめぐる1910~20年代の議論を、全国小学校女教員大会と各地域女性教員会の双方のレベルから分析・考察する研究を続けてきた。そこで本報告では、報告者のこれまでの研究成果を中心に検討しつつ、今後取り組む課題についての研究の見通しと方向性を検討する。

1910年代~20年代の女性教員の<職業と家庭の両立>に関する分析・検討では、全国大会や地域女性教員会の記録や機関誌から、「部分勤務制」によって低賃金の女性教員を確保しようとする帝国教育会の思惑と「部分勤務制」を求めれば地位がさらに低下するのではと恐れる現場の女性教員の思いとのせめぎ合いを、「母性」を軸に読み解いた。ここで明らかになったことをふまえて、1930年代初頭の恐慌下、そして女性教員数がさらに増加する戦時下においての<職業と家庭の両立>問題について、「母性」を軸に分析を進めていく研究の見通しと課題について報告する。

〔齋藤慶子氏 記〕

2014年11月22日(土) 第594回例会:奥村典子氏【プログラム・ノート】 (※例会日程誤記載のお詫び)

日時:2014月11月22日(土曜日)午後3時から5時

会場:謙 堂 文 庫  「池袋駅」「目白駅」下車 徒歩約7分

〒171-0021 東京都豊島区西池袋2-21-15

プログラム:戦時下における家庭教育振興政策とその崩壊過程

奥村 典子 氏(関東短期大学)

【プログラム・ノート】

拙著(『動員される母親たち―戦時下における家庭教育振興政策』六花出版、2014年)について報告させて頂く。

本報告では、1930年~1945年の間に展開した文部省を中心とする家庭教育振興政策の特質を、歴史的背景を踏まえながら明らかにしていく。具体的には、体制側が構想する家庭教育の内実と、それを普及・徹底させる為の基盤形成の実態がどのように絡み合いながら展開していくのかを検討することで、家庭「教育」の質的変化の様相と、施策の具体化を為す基盤づくりの評価を試みる。

家庭教育の歴史を対象とする従来の研究は、国家による「家」及びそこでの「教育」に対する統制が抱える問題に着目していたとしても、統制に至る背景やそのプロセス、さらには統制の帰結としての「家」及びそこでの「教育」の実態を掘り起こす作業にまで行き届いてはいなかったといえる。このような研究状況に対して、本報告では学校、家庭、地域社会を取り込みながら繰り広げられた。家庭教育振興政策を統制との係わりから検討し、「家」の観念ならびにその普及を担う基盤の変遷の様相を描き出すと共に「私」的な教育に対する国家統制がもたらした到達点(帰結点)を浮き彫りしたいと考えている。

〔奥村典子氏 記〕

 

※先日、会員宛に郵送されました会報ならびに本ホームページにおいて、11月の例会開催日を「29日」と誤記しておりました。深くお詫びして、訂正いたします。以前からの予定通り、11月22日に例会を開催しますので、宜しくお願い申し上げます。

(ウェブページ担当者)

2014年10月25日(土) 第593回例会:松島のり子氏【プログラム・ノート】

日時:2014月10月25日(土曜日)午後3時から5時

会場:謙 堂 文 庫  「池袋駅」「目白駅」下車 徒歩約7分

〒171-0021 東京都豊島区西池袋2-21-15

プログラム:幼稚園・保育所の現代史―「地域差」に着目して―

松島 のり子 氏(湘北短期大学非常勤講師ほか)

【プログラム・ノート】

本報告は、学位論文の内容に基づき、今後の研究の展望も含めて報告する。

報告者は、幼稚園・保育所の制度・政策・普及について、「地域差」に着目し、歴史的に検討してきた。戦後日本の保育制度は、幼稚園・保育所による幼保二元体制をとり続けてきた。子どもが保育施設に通う/通えるかどうかは、ほとんどの場合、子どもの意思とは関わりなく決められる。子どもの年齢、保護者の就労状況、家庭の経済事情、保護者の意向、地域における施設の有無、自治体の保育施設、設置された保育施設の対象や方針など、さまざまな事情が交錯するなかに、乳幼児期の保育が存在する。

報告者は、とりわけ、地域による幼稚園・保育所の普及状況の違いに関心をもっている。幼稚園・保育所を主とする保育施設の整備状況は、子どもたちに必要な保育を保障できるかどうかに影響する要因の一つとなるからである。普及の過渡期にあっては、要因として占める位置がより大きかったと考えられる。

現在も、幼稚園・保育所の普及には地域差がみられる。本報告をとおして戦後保育史を「地域差」に着目して研究することの意義を考えたい。〔松島のり子氏 記〕

2014年9月27日(土) 第592回例会:木村元氏【プログラム・ノート】

日時:2014月9月27日(土曜日)午後3時から5時

会場:謙 堂 文 庫  「池袋駅」「目白駅」下車 徒歩約7分

〒171-0021 東京都豊島区西池袋2-21-15

プログラム:「日本の学校」の展開を考える

木村 元 氏(一橋大学)

【プログラム・ノート】

このところ日本の学校受容を30年代から高度成長期にかけてひと続きのものとして捉える作業を進めてきた。報告ではそうした研究をコアにしながら近代学校の展開としてこんにちまでの学校のあゆみについて仮説的な枠組みを提示したい。(1)欧米で産業社会に対応して組織化された近代学校が日本の中に足場を構築、日本の近代学校を形成する時期、(2)日本の近代学校の基本形のうえに、戦後の学校教育は民主主義社会の形成という課題に対応するために地域社会との関係を強く意識しながら展開した時期、(3)高度成長期には地域社会が産業化されていくなかで学校を支える基盤は弱まったが、学校は自ら独自に足場を作りあげて対応してきた。地域という学校の内外から支えた地域の崩壊にもかかわらず、学校は自らそれに代わる土台を内に築くなど、守備範囲を拡げながらその時々の状況に対応しようとした時期を経て、(4)90年代以降は、ヴァルネラブルな子どもの状況が顕在化するなかで、これまでの学校を成り立たせてきた前提が大きく変化し、その土台が大きく動揺し新たな足場を求めている時期として押さえて展開を追う。〔木村元氏 記〕

2014年7月26日(土) 第591回例会:上田誠二氏【プログラム・ノート】

日時:2014月7月26日(土曜日)午後3時から5時

会場:謙 堂 文 庫  「池袋駅」「目白駅」下車 徒歩約7分

〒171-0021 東京都豊島区西池袋2-21-15

プログラム:「占領・復興期の「混血児」教育-人格主義と平等主義の裂け目-」

上田 誠二 氏(横浜国立大学非常勤講師ほか)

【プログラム・ノート】 本報告では、敗戦後に日本女性と外国兵士の間に生まれた、当時「混血児」と呼ばれた子どもたちに対する占領・復興期の教育実践の展開過程を跡づけたい。
占領下の1948年7月に公布された優生保護法は、混血児に対して「不良な子孫」とのイメージを少なからず刻印し、差別を助長させていた。GHQや文部省はそうした現実には配慮せず、「無差別平等」主義の教育を推奨し、混血児の豊かな人間性と向き合うのではなく、単に混血児を全国の公立小学校にバラバラに入学させ、日本社会の中で不可視化させようとした。
しかし、そうした公立小における混血児と一般学齢児童の共学実践にあっても、現場の担任教師が学級会を通して民主的にいじめ解決に尽力する事例が確認できた。さらに、神奈川県大磯町のエリザベス・サンダース・ホーム園長・聖ステパノ学園小学校長の澤田美喜による混血児のみを対象とした実践では、一人ひとりの子の生い立ち・境遇・現状のみならず、将来の労働のあり方まで見通した人格主義の教育が確認できた。
総じて報告・討論では、戦後民主主義と教育、という大テーマを、混血児とその母といった、いわば社会的弱者の目線から考えたい。〔上田誠二氏 記〕

2014年6月28日(土) 第590回例会:稲井智義氏【プログラム・ノート】

日時:2014月6月28日(土曜日)午後3時から5時

会場:謙 堂 文 庫  「池袋駅」「目白駅」下車 徒歩約7分

〒171-0021 東京都豊島区西池袋2-21-15

プログラム:「教育史学における岡山孤児院研究の課題とその意義」

稲井 智義 氏(東京大学大学院教育学研究科博士課程)

【プログラム・ノート】     岡山孤児院(1887-1926)は日本で初めて「孤児院」の名を掲げた、教育機関であり、子ども福祉施設である。既に二十年以上、福祉学者が一次資料を整理しながら研究しているこの施設を、教育学者が改めて研究する意味は何か。この問いに応えるためには、教育史学における岡山孤児院研究の課題を示す必要があろう。そこで本報告は、つぎの二点を主題とする。
第一は研究史の検討であり、それは二つに分けられる。はじめに、教育史学は院をどのように扱ったか、あるいは、院の教育に注目する研究の成果は何かを検討する(たとえば武田清子)。つぎに、教育史学に岡山孤児院を研究するための土壌が、どの程度あるかを検討する(初等教育史では佐藤や土方、家族史では小山や沢山など)。
以上の教育史学史を含む検討を経て第二の主題として、岡山孤児院での教育の実像を示していく。ここでは、報告者の既刊論文、および近刊論文と院との関連も補い、さらにその他の院関連資料を用いて、院の実像とその外延を明らかにする。以上を通じて本報告では、教育史学における岡山孤児院研究の課題とその意義を、暫定的にせよ示したい。〔稲井智義氏 記〕

2014年5月24日(土) 第589回例会:竹田恵氏【プログラム・ノート】

日時:2014月5月24日(土曜日)午後3時から5時

会場:謙 堂 文 庫  「池袋駅」「目白駅」下車 徒歩約7分

〒171-0021 東京都豊島区西池袋2-21-15

プログラム:「戦後日本におけるモンテッソーリ教育再導入-組織化の動向に着目して-」

竹田 恵 氏(横浜保育福祉専門学校)

【プログラム・ノート】 1912年(明治45)、『萬朝報』(第6633号)で日本に初めて紹介されたモンテッソーリ教育は、幼稚園および小学校現場の関心を喚起したが、戦前の日本においては定着することなく衰退した。その後、再評価・再導入の一連の動きが生じたのは、アジア・太平洋戦争を経た1950年代以降のことであった。修士論文では、「戦後日本におけるモンテッソーリ教育の展開過程に関する研究―1950年代~60年代を中心として―」という題目で、戦後のモンテッソーリ教育の再評価・再導入について、上智大学を中心とするカトリック関係者の動向に着目して検討を加えた。本論文で、ペトロ・ハイドリッヒ神父の上智大学における社会福祉構想に基づく動向と、カトリック教育協議会内「モンテッソーリ研究会」の立ち上げが、その後の「日本モンテッソーリ協会」、および「上智モンテッソーリ教員養成コース」の設立を後押しして、戦後、組織的にモンテッソーリ教育運動が展開される端緒となった経緯を明らかにした。
1967年以降、「日本モンテッソーリ協会設立準備会」の発足を始めとして、モンテッソーリ教育研究の組織化に向けた動きが活発に展開されるようになる。その動向は、やがて1970年4月の「上智モンテッソーリ教員養成コース」設立につながってゆく。本発表では、戦後日本におけるモンテッソーリ教育の再導入がどのように展開されたのか、1967~69年の組織化の動向に着目して検討し報告したいと考えている。 〔竹田恵氏 記〕